目的を明確にすることの重要性

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創業する際、「自分ができること」「顧客に求められること(あれば便利)(ないから不便)」「自分がやりたいこと」の3つが重なる領域を事業として考えるべきとよく言われます。

自分が出来ることや、やりたい事だけではお客様にお買い上げいただくことは難しく、自分の能力や嗜好に関係ない、お客様から求められることだけを追求しても長続きはしません。

「できること」「やりたいこと」そして「求められること」、この3つが揃って初めて継続していける事業となるわけですが、このように事業を考える課程で企業の目的が明確になってくるはずです。

 

 

企業の目的を社員に示すことは重要です。それは下記の図からも感じて頂けるかもしれません。この図は宮田矢八郎教授(産業能率大)が、2002年に約5千社の企業を対象に、経営理念の有無と経常利益との関係を調査した結果です。

ご覧頂くとお分かりになる通り、企業の利益が大きくなるにつれて経営理念がある会社の割合が増えています。

 

経営理念(企業の目的)の有無率と経常利益額の関係

(出典)「理念が独自性を生む」(ダイヤモンド社)宮田矢八郎著を加工

 

「ビジョナリーカンパニー」(ジェームズ・C・コリンズ著)では、経営理念がある企業とない企業の利益を比較した際、理念がある企業はない企業の6.7倍利益が大きかったと報告されています。

小さな会社に経営理念があまりない理由は、社長だけでも会社が回っているため、社長の想いをわざわざ社員に伝える必要がないからでしょう。

しかし、企業が大きくなるにつれ、企業が存在する目的が明確でなければ経営者と社員が同じ方向を目指すことが難しくなります。

多くの企業はこうした困難を感じて、漸く経営理念を作る必要性を実感することが多いようです。

⇨ 目標や計画はどうあるべきか

⇦ 企業の目的と目標

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